まともな投信1%、森信親金融庁長官が斬る業界の悪弊

まともな投信1%、森信親金融庁長官が斬る業界の悪弊
(Yahoo!ニュース 森本紀行 2017-4-13記事へリンク)

「日本で売られている公募株式投信は5406本ありますが、そのうちインデックス型株式投信は381本です。これから、複利の利益が得られない毎月分配型の投信、レバレッジのかかった投信、信託期間が短く長期投資を前提としていない投信を除き、ノーロードで信託報酬が一定率以下のものに限ると、積立NISAの対象として残ったものは50本弱でした。」
つまり、専門家が積立NISAの対象として適格であると認定できる投資信託は、全体の僅かに1%未満であったというわけなのです。実に驚くべき結果です。

新聞イメージ裏返せば、99%の投信は投資に値しないぼったくりの詐欺まがい商品だということです。そんな破廉恥な代物が、銀行や証券会社の窓口で白昼堂々と販売されています。

販売に携わる多くの職員が精神を病むのも当然でしょう。ノルマ達成のためとは言え、自分たちは絶対に買わないぼったくり商品を売らなければならないわけです。

まともな投信が全体の1%というのは、こじかの個人的な感覚と一致します。しかし、今回の森金融庁長官の発言は、こじかのようなゴミ・ブロガーの戯言とはわけが違います。日本で販売される投信も徐々に変わるのかもしれませんね。

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